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- エンジニア向け日本酒「ソースコード」発売 ラベルには“ソースコード”で隠しメッセージ – ITmedia NEWS
公式：システムエンジニア向け日本酒「ソースコード」が新登場 | KURAND株式会社のプレスリリース
公式：ソースコード | 山形県の日本酒 | 酒・日本酒の通販ならKURAND（クランド）
例えば自動車の生産に関わっているっていっても、設計とか、組み立てとか、部品の製造とか、塗装とか、管理する人とか、
それぞれの工程で必要なスキルは違うでしょう。
自動車の生産に関わっている人ならば、全員が設計もできる、と言っているようなもので、
さすがにそれは違うだろうと、一般的な人ならある程度 想像はできますよね。
同様の理由で、細かいことは割愛するが「ソースコード」については、
「システムエンジニア」というざっくりとした大枠の呼び方の人向けではなく、「プログラマー」や「コーダー」と呼ばれる役目の人向けですね。
システムエンジニアでもプログラミングができない方はいましたから(遠い目)。
まぁそんなことはどうでもいいんだけど、難読化されてるよなぁ。
いや難読化されてなくてもコードポイントで脳内変換できる良い意味での「変人」がいるのかは疑問だが(アルファベットや数字等に限定するのは別として)。
「隠しメッセージ」の答え自体は、単純にラベルの文字列をブラウザのコンソールに貼り付けて実行で済むだろうとは思うが
(実行結果に何が出るかはわからないのでそれで終わるかは言及できない。昔は手法は違うが「多段偽装」されたファイルやWebページがあって、例えば解き明かして出てきた文字列がURLでそのURLにアクセスするとまた別の謎があって、みたいな多段階の仕組みが施されたものがあったりした。まぁおおよそ20年以上前のネットの中でも隅っこの話ですけどね)、
とにもかくにもソースコードをテキストで公開してくれ、とは思う。
いやOCRでもいいんだけど、ちょうどいい感じに読み取れそうな画像は見たらないな・・・。
まぁ気になるなら実物を買えって話ですね。
ちなみに最初の一文字目だけ試しに確認した限り(見間違え、打ち間違えがなければ)では結果が「c」だったから、たぶんそのまま小細工なしの何らかの文章になっているとは思うけれども(「多段」があるとしたら、実行すると別のソースコードが出る類とか？ 最初が「c」だとまた「console～」がくる可能性が否定できない)、これは目視はさすがにバカらしいな。
好奇心的に何が書かれているかは気になるけど、まぁ・・・とりあえず気にしないでおこう。
実例：1文字目の抜粋(不要なコンマがあるが原文準拠)console.log(String.fromCodePoint([!![]+!![]+!![]+!![]+!![]+!![],!![]+!![]+!![]+!![]+!![]+!![]+!![],].join("")),)
※firefoxでの実行結果。
補足：String.fromCodePoint() – JavaScript | MDN
関連：Code point (コードポイント) – MDN Web Docs 用語集: ウェブ関連用語の定義 | MDN
技術・事業・セキュリティ等
- 大学病院での医師の教育や研究は「労働」、厚生労働省が曖昧な「自己研さん」通達を改正 : 読売新聞
- 自販機破壊で１人から謝罪、北陸コカ・コーラは弁済求めず : 読売新聞
「罰するつもりはない。平時であれば被害弁済を求めるが、今回は事情が異なるため申し出を断った」としている。被害届については、自販機損失の経理上の都合で取り下げる予定はない
ああ、お金(経理)に関することは根拠・証拠がないとまともに処理できませんからね。
今回の場合、そもそも報道されて証拠があちこちに出ているから、その事実で損失計上しても税務調査でNGくらうことはないだろうなと素人的には思うけど、
「公的」な記録≒警察への被害届等があって、それを証拠に計上していた場合はぐうの音も出ない最適な方法だから、その辺ちゃんとした会社だからこそ被害届は取り下げない、と言った感じなのかな？
ただ「賠償」の方は「民事」だからそれでいいとしても(壊されたもののお金等を支払ってもらうのは「罰」ではなく、壊された側の「請求する権利」)、
おそらく「刑事」として警察が動くかどうかは別の話だろうな(「法」に反する「罪」があれば、その罪に問われる可能性は残る。もちろん最終的に起訴されない可能性もあるし、起訴されても裁判で罪には問われない可能性もある。いくらコカ・コーラ側が「罰するつもりはない」と言っても、そもそも日本では私的制裁は禁止されていて「罰する」権利はないですから、どうなるかはわからないという)。
関連：示談ができたらもう警察には呼ばれることはない？ | 刑事事件の相談はデイライト法律事務所
その辺は世知辛いなとは思うが、それはそれ、これはこれで、公正さを考えると致し方ないのかもなぁ・・・。
いやしかし、蛇足だけど、議員の方々の収支も明確に証拠を残して誰が見ても清らかな内容にしてほしいものですね(むしろ前述の内容は、これが言いたいがための前置きだったんじゃ、と考えるのは邪推ですとも)。
損失・経費云々に関しての補足だけど、例えば壊れてもいないのに虚偽の自己申告で損失として計上したりしたら脱税行為になる。
本当に壊れていたとしても、その証拠を出せないのに損失とした場合も同様。
証拠が出せない場合は「使途不明金」などとして損失・経費にはできない。ただただお金が減っただけ。
損失・経費にできれば、その分、利益を減らすことができ税金も下がる。
だからとにかくお金のアレコレに関しては証拠が最重要になる。
でも一般的な領収書・請求書等があったとしても、それだけで証拠とはなりませんけどね。
それが業務上、必要ではないものだった場合、税制上、経費には認めてもらえませんから。
例えば、新幹線の領収書があったとして交通費として無条件に経費にできるかと言えば、
それが出張とか営業とか業務に関することなら経費に出来るけど、私事の旅行の交通費とかだったら当然経費にはできない。
ややこしいのは、私事の旅行に行った先で仕事もした場合などは、その割合で経費にできる。
仕事３割、私事７割だったら、仕事の３割分だけ経費にできる、などといった感じ(判断が明確にできない類の場合は最大でも５割までになることが多いってのは前に税理士に聞いたことはある)。
ほかに芸能人が撮影などに着ている「服」などに関する経費もこの辺結構厄介みたいですけどね。
「仕事」でしか着なきゃ１０割経費にできるけど、１０割経費にした場合は逆に私事では一切着てはいないということにもなるし。
で、それを証明できるかというと難しいですからね（最近はSNSで「私事」の時間の写真をアップロードする方が多いですから、税務調査ではそういうのを見られて、仕事以外でも使われていると判断されたりするケースがあるようですけどね。そうなると経費にならないから確定申告を修正しろ、修正後の税金、ペナルティで延滞税を納付しろと痛手になる)。
まぁその「仕事上のものかどうか」などの解釈でよく事件、トラブルになったり(税務署によって解釈が異なって、国税庁が見解を出したりする場面があったりもある)、抜け穴になっていたりと、
それはそれで制度も欠陥・・・は言い過ぎか、機械的・システム的にはできない人が介入する余地が大きくあるんですけども。
だから人によってはもう始めから公私混同があり得る場合は５割までしか計上しない、とかしたりもする。
国・自治体からすれば税金さえ支払ってもらえればデメリット皆無ですからね。この辺、支払う側としたら解釈の不安、リスク対策で経費を少なめに申告する可能性があるデメリットを抱えてフェアじゃないなとは思う(公正なのは表から見た場合に限る、という)。 - 中国、ゲーム規制強化案をウェブサイトから削除 関連株上昇 | ロイター
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